インターネットで閲覧するWeb社内報

インターネット社内報やWeb社内報が増加しています。印刷コストの削減や、情報提供のスピードアップ、社内情報の社員共有化をはかるため、Webによる社内報やPR情報の制作が注目されているのです。
特に組織内情報の一元化は、統一意識を持って行動する組織にとっては重要な課題です、企業内統制やコンプライアンス、各種ハラスメントの理解促進や運動推進のために、経営者の考え方、組織の在り方などを正確に伝えることは、不況を乗り切る大きなポイントでもあります。
アイデアマンの、アイ・イマジンは社内報やWeb制作未経験者にも、簡単に編集発行ができる仕組みです。

特長１　発行までの所要時間・費用で考えるとWeb社内報がベスト

社内報に求められる機能は。情報提供の迅速性と、情報量です。
例えば地方拠点が多い会社、部門間の交流が難しい会社、デザイナーが不在の会社などでは、社内報制作は総務部などに任せきりで、担当部門の執筆依頼によって、原稿作成するというスタイルが一般的です。
また、通常の印刷された社内報では、毎号の発行予算が定まっているため、発行号によっては、記事掲載に制限が加わったり、原稿量に制限を加えられたり、あふれた記事は次号に回すなどの解決策が採られています。
しかし、そのような予算を念頭に置いた対策が実は”情報の陳腐化”や”提供情報の偏向”などを生み出す元となります。
Web社内報は、原稿作成も、発行も極めて簡単。費用も印刷物に比較すると、大幅に安くなります。

記事制作(10日)＋編集（5日）＋印刷進行（7日）の印刷社内報が、記事制作（7日）＋編集（0.5日）で発行できるようになった企業もあります。また発行コストは、印刷社内報の1/15程度に減少した企業もあります。

特長２　テンプレートにテキストを流し込んで、写真を指定すれば完了

アイデアマンのアイイマジンは、あらかじめ設定されたテンプレートを用いてレイアウトを設定しますので、発行毎にレイアウトを作成する必要はありません。（テンプレートは同一でもヘッダ部分の画像などは、企業毎に作成いたしますので、閲覧側からはオリジナルレイアウトと受け止められます）
記事制作にしても、記事そのものを、通常記事か特集記事、シリーズ記事などに分類選択して、所定のボックスに流し込むだけでWebの記事制作は終了です。
写真もあらかじめ使用する写真（デジタルデータ）をサーバに保存しておくか、記事作成時に、編集者のPCから参照指定すればｌ、自動的に貼付されます。

記事作成前段階で、シリーズ化させたい場合には、特集記事として設定しておけば、同一特集として作成した記事群は次回以降、順次リンクスイッチが自動的に付加され、シリーズ記事として、発行号を越えて閲覧もできるようになります。

また文中で強調したい文字列には様々な装飾を加えることも出来るため、重要箇所の視認性を高めたりすることも簡単に指定できます。

特長３　複数の編集メンバーで社内報が作成できます。

アイイマジンの優れた特徴の一つは、複数の編集者が登録でき、協同作業が行えること。
複数の編集者毎に担当する記事を任せたり、協同作業で記事チェックをおこなうなど、様々な工夫が施せます。
多忙な業務に追われる編集者のために、記事はレジューム機能で一時保存ができます。（書きかけ記事保存）
そのため短時間の編集作業しかできない場合にも、複数回の編集作業を行うことにより、効率的に進行できます。
その上、複数号の事前作業が可能になりますので、書き上げた記事量が多すぎた場合、記事を分割してシリーズ記事の一括先行入稿も可能です。

さらに各々の編集者が担当した記事について、制作完了指示を行わない限り、記事は書きかけのまま保存され、公開されません。
また編集長は各々の記事について、制作者が制作完了したと決定づけた記事を、プレビューで確認でき、編集長権限で最終編集も行えます。
これらの記事は編集長が確認終了の指示を出さない限り、読者への公開はされません。

特長４　ID・パスワード所持者だけが閲覧できます

特長５　利用企業様の実情にあわせた提供が可能です

当社ではシステムの提供を、SaaS（利用者数×一人あたり月間単価×契約月数）で行っています。ただしこの契約方法では、ご利用期間が長期化するほど、総費用は大きくなってしまいます。また、社員数の増減をお伝えいただく必要性があったり、月間使用料が変化するため、年間予算を取りにくいなど些末な状況も生じて参ります。
当社では全てのシステムは自社開発で、運用のシステム変更なども比較的短時間で対応できるため、ご利用をご検討いただく顧客の実情にあわせて、ASP提供（ご利用企業様毎にサーバを構築し、シングルテナントで運営）、システム販売（システムそのものをご利用顧客にお買い求めいただき、運用を購入先で行うか、当社で代用運行する）など、どのような条件ででもご利用いただけます。

詳しくは当社までお問い合わせ下さい。

SaaS提供ではなく、自社サーバでの運用をご検討のお客様には、システム本体をWindowsサーバに変更したWindowsサーバタイプと、Linux対応タイプの2種類からお選びいただくことも可能になりました。
Windowsサーバタイプのシステムご購入の場合には、サーバのシステムバージョンや構成内容によって、動作検証が必要な場合もありますので、事前にご相談下さい。

お客さまのご要望によるWebサイトと連動した業務改善システムの開発は個別に対応させていただきます。お気軽にお問い合わせください。
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